2月2日(日曜日)

CPAPのおかげで、快適な睡眠から目覚める。食欲も回復したけど、体調はイマイチだ。毎月恒例のお参りに行って、近所のシネコンではかかっていない映画を観ようと思ったけど断念。一日中引きこもり状態でした。そんな中、毎日届くメルマガで、ちょっと???なニュースを知る。民放キー局ネット同時配信、地方局は死活問題/解説と日刊スポーツの記事です。

テレビがネットで同時配信なんて、いつやるか?程度のことだったし驚きもしない。斜陽産業と言われているラジオは既にradikoがあり、有料会員になれば全国の放送が聴ける。そんな中でこっちは電波でキャッチできる物はそっちを利用して、ネット回線の方を上手く活用する状態です。

地域放送が基本のラジオ(東京のワイド番組ですらそうです)が、全国で聴けるようになって、活性化していると思います。でも今回の事はこれとは明らかに違う。東京のキー局だけが、ネットで同時配信するわけです。

日本全国を出張で飛び回っているときに、その地方のテレビを観るわけです。想像以上に地域番組というのがあって、これがなかなか良い。キー局しか観ない生活をしていると気が付かないが、関東ローカル番組の多いことを具体的な形で知りました。

キー局がネット同時配信しても、地域の局を観る人の歩留まりは多いと思うけど、安泰とは行かないし、死活問題ってのも大袈裟では無いと思います。やるならradiko同様、加盟すれば全国の放送局が配信できるようにすれば良いのだ。地元の放送局が衰退することになったら、これはその地域の衰退にもなると思うのですがね。俺的にはちょっと残念な形のニュースでした。最後に日刊スポーツのサイトより引用しておきます。

民放キー局5局が、テレビ番組放送と同時にインターネットで同時配信を今秋以降に始める方向で準備していることが1日、分かった。

民放キー局がネット同時配信に踏み切る背景には、若者を中心とした深刻なテレビ離れがある。

18年に総務省がまとめたテレビとネットの「1日の平均利用時間」を見ても歴然だ。20代の場合、13年にはテレビを1日平均127・2分見ていたが、たった4年で91・8分にまで減少。一方、ネットは136・7分から161・4分に増加している。民放各局にとって「このままだと将来の視聴者がいなくなってしまう」という未来が共通認識としてある。

テレビ離れがもたらす放送収入の減少も大きな要因だ。電通が昨年発表した「18年の日本の広告費」は、ネット広告費(1兆7589億円)が地上波テレビ広告費(1兆7848億円)に肉薄。19年の逆転はほぼ確実視されている。

CMでの従来型の放送収入が先細る中、見逃し配信やDVDセールスなどコンテンツ収入に力を入れてきたが、それも限界がある。ネットで、動画配信サービスやSNSなどと連動して新たな収入を生む可能性を探る段階に来ている。

NHKが3月から同時配信を始めるほか、Netflix、Amazonプライムビデオ、huluなど、潤沢な予算でドラマなど独自コンテンツを作るネット動画配信サービスという競争相手も脅威だ。

とはいえ、この先クリアすべき課題も多い。同時配信を実現するには多額の設備投資が必要で、予算潤沢なNHKと違い、経営を圧迫することは必至だ。また、キー局の番組を放送して得られる電波料が大きな収入源である地方局にとっては、ネット配信は死活問題だ。あるローカル局員は「経済規模が違いすぎて、我々地方の系列局では、東京のキー局が作るような番組は逆立ちしても作れない。地元局の放送など誰も見なくなるかも」と危機感を口にしている。【梅田恵子】